SDGs – 持続可能性

生態系の声が聞こえますか?

 まずは先入観を揺さぶろう。持続可能な開発は本当に成り立つのか? 持続可能性と成長が相反する概念だという見解も踏まえた上で、SDGsに取り組みます。「誰ひとり取り残さない」という大きな目標を掲げ、「誰もが参加できる」という取り組みやすさを用意している点でSDGsは現実的だといえます。当社ではSDGsを「小さなゴールの達成を通じた環境への配慮を身近にしていく活動」と位置付け、その輪を少しずつ広げることで、利他共生社会の実現に近づけていきます。グリーン・ウォッシュに陥らないようトライアル&エラーの仕組みも準備しています。

2030年に向けた当社の取り組み

15.4:陸の豊かさも守ろう
2030年までに持続可能な開発に不可欠な便益をもたらす山地生態系の能力を強化するため、生物多様性を含む山地生態系の保全を確実に行う。

【2030年に向けたKPI】

①2022〜2030年(9年間)
三重県大台町で年間1,000名の利用をめざす。9年間で合計9,000名の利用。うち5%の450名に植樹を推進。

②2025〜2030年(6年間)
島根県江津市、雲南市で年間1,000名の利用をめざす。6年間で合計6,000名の利用。うち5%の300名に植樹を推進。

③2022〜2030年(9年間)
サブスクリプションモデルで年間100名の協賛会員を集める。9年間で合計900名の会員。うち20%の180名に植樹を推進。

①〜③で2030年までに930本の広葉樹が植樹できる。

12.8:つくる責任つかう責任
2030 年までに、人々があらゆる場所において、持続可能な開発及び自然と調和したライフスタイルに関する情報と意識を持つようにする。

【2030年に向けたKPI】

①2022年から、「持続可能な開発及び自然と調和したライフスタイルに関する情報」を発信する仕組み(ワンハートアプリを軸としたコミュニケーションプログラム)を運用する。

②2023年、「森の学び事業(仮称)」を正式に立ち上げ、受講プログラムの運用を開始する。2030年までの8年間で、受講修了者960名を輩出する(10名/月の受講者×12ヶ月×8年)。

その他、間接的な取り組みとして、

①事業で提供する食事には地域の生産食材を使用している。

②事務用品や備品などは可能な限り環境配慮型の商品を購入している。

生物多様性と持続可能性について

 利他的共生社会の実現には、生物多様性と持続可能性という概念が深く関わってきます。持続可能性はSDGsのSに含まれますが、「可能性」という言葉がもつ幅のため、非常に曖昧な概念となっています。また、SDGs17の目標は、生物多様性の保全が直接間接に不可欠な内容となっているため、これらの概念を整理した上で、当社として以下のように言葉を定義しました。

生物多様性
 この概念の起源は、「生物多様性に関するナショナル・フォーラム(1986)」にあり、遺伝子、種、生態系の3つを多様性としている。紆余曲折を経て現在は、生態系サービス(供給サービス、調整サービス、文化的サービス、基盤サービス)の保全が人間生活に不可欠だという事実に加え、生息する生物種の多さだけではなく、同種の生物間にも多様性があることで遺伝にバリエーションをもたせている、という概念として使用している。このことは、人間間の差異を認め合う多様性にも通じる。生命系。

持続可能性
 起源は「Our Common Future(1987)」で、その定義を「自然生態系の保護」と「未来世代の利益を守る」としている。30年以上経過した今日では、「持続可能な開発」としてSDGsに結実した。ただし、化石燃料を例にとるまでもなく、開発すれば持続可能性は逓減するという相反を含んだ概念であることは否定できない。よって、当社では成長という概念を「経済的な伸長」から「心の豊かさの涵養」へと転換することで理論的な整合をとる事にする。

用語集(言葉の意味と定義)

  • 共生社会
  • コミット
  • 里山
  • 自然
  • 持続可能性
  • 森林
  • 生態系サービス
  • 生物
  • 相利共生
  • バックキャスト
  • 片利共生
  • 片利片害共生
  • 利他的共生社会
  • ワンハート
  • ワンワールド

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